概要
オンザページ(9160)が2026/11/13、株主優待の変更を発表しました。100株保有で楽しみにしていた2,000円相当の食品優待がなくなり、施設優待券だけになります。
2026年12月末権利の優待から変更になります。権利まで残り約1ヶ月半という時期での発表には、株主への配慮が足りないと感じました。
TKPグループ入り、エスクリとの合併など、動きは活発な銘柄です。500株・1,000株への買い増しも検討しましたが、私は手持ちの100株を売却する方向で動く予定です。
保有株数ごとに、今回の制度変更でどのような影響があるかについても、表にまとめました。
株主優待の説明
| 権利月 | 12月 |
|---|---|
| 条件 | 100株以上 |
| 優待内容 | 株主優待クーポン 施設優待券 |
企業情報や優待制度の詳細は、オンザページ(9160)の銘柄基本記事にまとめています。

優待変更の内容
2026/11/13に、制度変更が発表されました。

額面の比較早見表
施設優待券を除外して、変更前の特選ギフト・Web型カタログギフトと、変更後のECクーポンの額面を比較しました。
| 保有株数 | 変更前 | 変更後 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 100~499株 | 2,000円分 | なし | −2,000円 |
| 500~999株 | 3,500円分 | 3,500円分 | ±0円 |
| 1,000~4,999株 | 5,000円分 | 10,000円分 | +5,000円 |
| 5,000~9,999株 | 10,000円分 | 10,000円分 | ±0円 |
| 10,000株以上 | 20,000円分 | 10,000円分 | −10,000円 |
100株の食品優待が消滅
これまでは100株で2,000円相当の特選ギフトと施設優待券を受け取れましたが、2026年12月末権利分から特選ギフトは廃止され、100~499株は施設優待券のみ。食品などに使えるクーポンは500株以上が対象です。
ちなみに、株主優待は2023年12月権利分で新設されたもので、過去3回分の特選ギフトは、フィナンシェ5個とスープ最中3個のセットでした。スープ最中は結構好きだったんですけどねー。
5,000株・10,000株以上の区分廃止
5,000株以上・10,000株以上の区分がなくなり、1,000株以上で統一されました。5,000~9,999株の保有者は額面上は影響なしですが、10,000株以上保有者にとっては半減しています。
施設優待券の枚数は倍増
施設優待券は保有3年未満が2枚から4枚、3年以上が4枚から8枚へ倍増されています。ここは明確に拡充と言える部分ではあります。
ただ、使う予定がなければメリットにはなりえません。正直、お店のメニューの元値が高いし、生活圏に店舗がないんですよね。普段使いというよりも、ハレの日に使うタイプのお店が多いので、枚数を増やされてうれしい人は少なさそう。
権利確定まで約1ヶ月半での変更
制度変更発表は2026/11/13。2026年12月末の権利確定分から適用されるため、権利から約1ヶ月半前での変更となっています。
さすがにこのタイミングだと、株主を軽視した権利目前での変更と捉えざるを得ません。2026年12月末分は変更前の制度を継続するのが誠意ある対応に思います。
会社が挙げる理由は、物価高騰に伴う費用増加と優待制度の一本化です。優待変更は企業の判断とはいえ、食品を受け取れると思って保有していた私には厳しい内容です。
買い増しはしない方向で
100株株主を追い出し、500株・1,000株への買い増しを促しているようにも見えます。実際、1,000株保有時の10,000円相当のECサイトクーポンは、利回りは3%近くと悪くない水準ではあります。
ただ、権利直前でのこんな手のひら返しを披露されてしまうと、買い増しする気はおきないですね。ECサイトの商品も、基本的には贈答品なのでムダに高い。自分・家族用に買うなら、別にここのECサイトを使う必要性はありません。他の銘柄でデジタルギフトをもらって、Amazonで買い物する方がコスパがいいです。
まとめ
2026年12月末権利分から100株の食品優待は廃止。施設優待券は増えますが、私には使い道がありません。権利確定直前という変更タイミングも残念でした。
TKPグループ入りや業界再編の行方には興味がありますが、優待投資としての魅力はなくなりました。別の銘柄へ資金を振り向ける予定です。

TKPの施設割引券がつくのかと思ったら、まさかのフィナンシェ廃止。

株主優待で、暮らしに豊かさを。
参考になりましたら、応援クリックしていただけるとうれしいです。
本記事は記事作成時点の情報をもとに作成しています。株主優待の内容や株価、業績等は変更される場合がありますので、最新の情報は各社の公式サイト・IR資料等をご確認ください。
本記事は特定の銘柄の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。



コメント